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単科講座ホーム > 税理士試験情報〜受験アドバイス


受験アドバイス

●受験プラン(複数科目受講)について
科目合格制である税理士試験は、多科目受験で短期に合格を目指す方法はもちろん、1科目ずつマイペースに学習を進めることもでき、様々な受験プランを立てることが可能です。その反面、受験期間が長期になりがちで、合格に向けてのモチベーションをいかに持続していくかが最も重要な課題になります。このため、インプットとしての講義をキチンと修得し、体得した知識を基にアウトプット演習をいかにこなし、そして、その後「修得した知識」をいかに維持していくか。つまり、常に学習目標を提示し続け、受講生のモチベーションを持続させてくれるスクールに身を置き、学習する環境を整えることが大切なのです。このような点を踏まえ、短期合格を目指す受験専念型を選択する方は、初年度から複数科目を受験する2年間での受験プランをお勧めします。もちろん、3年以上の期間で計画している方であっても、毎年着実な成果を残せるよう、複数科目受講がお勧めです。

専任講師からの学習アドバイス

簿記論

簿記を容易に克服する簿記論攻略のポイントとは?

会計制度は基準や指針の改訂によって、常に内容が大きく変わっていきます。また、近年ではボリュームも多く、受験生の方にとっては「キツイ」科目になっていると言えるでしょう。しかし、簿記論で身につける能力は、法人税・所得税・消費税等の各税法に大きく関わってきます。税理士の仕事に就いてからも必ず必要になる能力です。
簿記は内容を理解するだけでは、完全な修得にはなりません。また、日々の努力を少しずつ重ねること、それが簿記という科目の最大の攻略法です。簿記が不得意という方の多くは、努力を継続する面倒さと問題自体の難しさを混同してしまっていると思われます。
ボリュームの多い簿記論で要求されることは、言うまでもなくスピードです。処理速度は一朝一夕で高められるものではなく、日々演習問題を解き続けることで養われます。
当校が提供する数多くの良質の問題をこなしていただき、簿記論を自分のものとし、合格を果たしていただきたいと思います。


財務諸表論

覚える前に「考える」学習、覚えたものを表現する学習

会計基準の改訂は恒常的に行われています。そのため、財務諸表論の「基本構造」を押さえることが非常に重要となっています。財務諸表論は本来、会計における理論的な思考と制度(会社法・証券取引法)に基づく財務諸表のあり方を学ぶものです。理論的な思考を試される記述試験である以上、合格のための必須条件は、常に考え方を意識した学習方法を実践することです。
講義では、学習の効率を考えて、試験委員の示す体系を理解した上で、基本的な定義を覚えてもらうようにしています。そして、キーワード・キーセンテンスを中心に押さえ、答案に反映できるよう指導しています。暗記に走るのではなく、キーワードから解答を導き出し、理解した上で言葉を使いこなし、答案を作成する能力を身につけていきます。
また、学習効率を高めるため、すべての項目を網羅しようとは考えずに、不要不急なものを捨てる勇気が必要です。講義では、長年の指導ノウハウと試験委員の出題傾向分析から学習上のポイントを導き出し、各項目のプライオリティーを明確にすることと、無駄を省き受講生の負担を軽減させ、効率の良い学習スタイルに導くことをモットーとしています。


法人税法

基本的事項を学習して一年合格を目指そう
再受験生も基本に戻って合格を目指そう

法人税法は、税理士試験では選択必須科目であり、実務上でも頻繁にその知識が必要とされ、試験でも実務でも中心となる科目です。
この法人税法は、一般に他の税法科目と比較して学習の範囲が多く、また、難易度も高いことから、一年で合格するのは難しいと言われています。
そのため、苦手意識を持つ受験生が多いですが、実は、学習範囲の多さ、難易度の高さ故に、総じて高得点は望めず、合格ラインは意外と高くはないとされています。そのため、基本的な事項をしっかり理解し、確実にアウトプット出来るようにすれば、意外と短期間で合格ラインに辿り着くことができます。
また、再受験の方も必要以上に細かなことを学習するのではなく、基本的事項をもう一度しっかり学習することが合格への近道になります。
つまり、法人税法の学習のポイントは、基本的事項をより正確に理解することです。このポイントを押さえた学習により、合格を目指しましょう。


所得税法

「詰め込み」ではなく「理解すること」により知識を身に付ける

所得税法は、法人税法と並んでボリュームの多い科目とされているので、学習を後回しにされがちですが、むしろ実務に就いてからの本格的な修得は困難です。できれば、受験期間中にぜひ修得しておいてほしい科目です。
所得税法は、個人の確定申告業務で必要とされますが、実は、法人との関係においても、社長からの税務相談、従業員給料に対する取扱い、その他年末調整の計算など、常に必要とされる重要な科目なのです。この科目を学ぶことは、実務において法人クライアントの細かな要望に対応できるようになり、非常に役立つことは間違いありません。
学習上ネックになるのはボリュームとともに、内容が細かく、押さえる項目も多いことですが、CPAの講義ではキーワードを明確に提示し、そこから細かな論点を導き出せるように指導しています。また、個々の条文を「なぜ、そうなのか」と、理屈の解説と理由づけをしながら、曖昧な点が残らないように説明し「覚えさせる」のではなく「理解させる」講義を行います。さらに、問題演習を反復して行うことにより、知識を確実に定着させ、所得税の体系を身に付けることで、短期合格を果たしていただきたいと思います。


相続税法

関心の高い「資産」の知識をモノにする確実な勉強で応用力を養う

「相続税」と「贈与税」の2つの規定からなる相続税法は、課税所得から税を導き出す体系と異なり、相続という形で財産を受けたり、他人から財産を贈与された場合に当該財産に対してかかる税金について学ぶ科目です。相続税だけでなく、贈与税も近年の改正等で大幅に整備がなされ、生前贈与等による相続税の節税対策も含めて実務的な必要性が高まっています。試験に関しては他の税法と比較して複雑な計算項目が少ないことから、堅実な勉強をすれば1年で合格できる可能性は十分にあります。理論に関しては応用力が問われますので、他の規定との関連を考えながら勉強する必要があります。講義では、受け継いだ財産を相続税法に従って評価する「財産評価」から実際に税金の算出を行うまでを学習していきます。特に財産評価の出来が合否を分けるため特に時間を費やし、正確かつ迅速に解答できるように訓練していきます。理論についても講義・問題等で応用力を養っていきます。基本事項の確認を怠らずに着実に知識を積み重ねて合格を勝ち取ってほしいと思います。


消費税法

「完璧」が求められる科目が消費税法
実用的、ボリュームの少なさから人気に

商品の販売やサービスの提供等に対して課税される消費税は、一般的な税理士業務で使う機会も多いため、特に重要な科目と言うことができます。ボリュームが少ない科目ですので、複数科目受験計画に取り込み、受験期間中にぜひ学んでほしいと思います。消費税の特徴は「1項目が解けなければ、以降の金額が正確に求められない」といった計算に一連の繋がりを持っているということです。そのため、些細なミスにより、すべてが台無しになることもありえます。その上、試験では「読解力を要する問題」が出題されることも多々あり、「何を問われているか」を瞬時に見抜く目を養わなければなりません。それには、理論と計算を関連づけた講義が有効であると考え、この考えに則り、無駄なく効果的に修得できるカリキュラムを組んでいます。
また、消費税では、深く関連している簿記の内容と結びつけることにより、スムーズに学習を始められるように工夫しています。そしてさらに、CPA独自の全体像から体系的に把握させる講義と、暗記に頼らない「考える」学習により、効果的かつ効率的に講義を進めます。本番の試験において考えられるあらゆる局面に柔軟に対応できるように指導していきます。

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